暮らしの中で、電子マネーを使う機会が増えてきていませんか？
電子マネーには色々な種類がありますが、どうしてお得なの？普通のお金とどう違うの？
考えてみると、意外に分からないことも多いものです。
電子マネーの基礎知識と、基本的な区分、メリット・デメリットを解説します！
電子マネーの定義とプリペイド型とポストペイ型の区分
電子マネー（electronic money）には、いくつかの定義がありますが…。
最も単純には、『決済の手段を電子化したもの』と考えて良いです！
電子マネーは、チャージのタイミングによって、プリペイド型とポストペイ型の２種類に分かれますが、まずこの点を解説しますね。
プリペイド型の電子マネー
| 流通系の電子マネー | WAON、nanaco、楽天Edy など |
|---|---|
| 交通系の電子マネー | Suica、PASMO、Kitaca、TOICA、manaca、ICOCA、SUGOCA、nimoca など |
プリペイド型とは前払式のことで、事前にチャージした金額まで利用できる電子マネーです。普通の電子マネーは、こちらと考えてOKです！
プリペイド型の電子マネーは、発行事業者の本業によって『流通系』『交通系』という分類もされます。
現時点では、プリペイド型の電子マネーが圧倒的に大きなシェアを占めているため、一般的に電子マネーという場合は、プリペイド型の電子マネーを指すと考えて良いです。
当記事も、基本的にプリペイド型の電子マネーについて解説しています。
ポストペイ型の電子マネー
ポストペイ型とは後払式のことで、利用した金額をクレジットカードの引き落としと合わせて支払うタイプの電子マネーです。
ポストペイ型の電子マネーで普及しているものは、NTTドコモが運営する『iD（アイディー）』と、JCBが運営する『QUICPay（クイックペイ）』の２つです。
QUICPayの機能を拡張したQUICPay+（クイックペイプラス）は、非接触型決済サービスである、「Google Pay」や「Apple Pay」にも採用されています。
ポストペイ型の電子マネーは、都度現金をチャージする必要が無いというメリットがある一方で、信用決済の後払いの仕組みのため、利用額は与信枠の制限を受けます。
ポストペイ型の電子マネーは、クレジットカードの決済額が、ごく一瞬だけ電子マネーのかたちに変換されて決済を行う仕組みと考えて良いです。
電子マネーのメリットとデメリット
電子マネーは、利用者・発行者ともにメリットが大きく、使われる場面が広がっています。
電子マネーには多くのメリットがある一方で、デメリットもあるものです。
メリット・デメリットをしっかり理解して活用するようにしましょう！
電子マネーのメリット
| 利用者のメリット | 支払いが早くて正確、一元管理もできる |
|---|---|
| 発行者のメリット | ポイントサービスとの併用などで顧客囲い込みに活用できる |
電子マネーのメリットは、『支払い手段として便利』ということに要約されます。
お札とか硬貨をお財布から探し出して支払って、お釣りを確認して…。こちらが出すお金の額も、お釣りの額も、どちらも間違っている可能性があるし…。
などなど、支払いの際の煩わしさから解放されるというメリットが大きいです。
電子マネーなら、ピッ！と端末に通せば終了です。さらに、ポイント還元などのメリットも付いてきますので、徐々に電子マネーを使う人が増えてきているんですね！
電子マネーのデメリット
| 利用者のデメリット | 機器の故障・紛失、個人情報漏洩、発行者の倒産の危険性がある |
|---|---|
| 発行者のデメリット | ハッキング等、電子的な攻撃の危険性がある |
電子マネーのデメリットは、『紛失の危険性・情報漏洩の危険性』この２つです。
紛失の危険性は、突き詰めれば現金でも同じことですが、個人情報漏洩の危険性は現金には無いリスクです。
現金での支払いは煩わしいですが、匿名性が高いという特徴があります。誰が何を買ったのかという詳細な記録は残らないですよね。
その一方で、電子マネーには必ず取引記録が残ります。電子マネーを発行する企業は、この情報をマーケティングデータとして活用することも大きな目的としている場合が多いです。
さらに、発行者の倒産の危険性もありますが、そちらは電子マネーの法的な位置づけを参考にしてください。
電子マネーと仮想通貨はどう違うの？
| 電子マネー | 仮想通貨 | |
| 円との交換価値 | 日本円との交換レートは固定 | 日本円との交換レートは変動 |
| 法定通貨との関係 | 法定通貨の裏付けが有る | 法定通貨の裏付けが無い |
電子マネーは、法定通貨の日本円と紐づくことで価値を保証されています。
ものすごく単純化して言うと、日本円を民間企業が電子化したものが、電子マネーです。電子化されてはいますが、実態としては日本円そのものと考えて良いわけです。
仮想通貨は、法定通貨の裏付けがありません。日本円とはまったく異なる存在です。
仮想通貨は、日本円との関係で見れば、ドルとかユーロの外貨に似ています。交換レートは変動しますし、最悪の場合は消滅する危険性もあります…。
仮想通貨は、電子化されているという一点では電子マネーと似ていますが、通貨としての実態は大きく異なるわけです。
電子マネーの法的な位置づけ
| 電子マネーを規制する法律 | 資金決済に関する法律（資金決済法） |
|---|---|
| 預金保険の適用 | 預金とはみなされないため預金保険は適用されない |
| 有効期限 | 各発行事業者が有効期限を定めている |
電子マネーを規制する法律は、資金決済に関する法律（資金決済法）です。
このため、預金などとは違って、万が一運営事業者に問題が生じても、カバーされない部分もあるということを理解することが重要です。
順に解説していきますね！
電子マネーは資金決済法の規制を受ける
電子マネーは、資金決済に関する法律（略称：資金決済法）の規制を受けます。
電子マネーを発行する事業者は、資金決済法により、未使用残高が１０００万円を超える場合、残高の２分の１以上の保証金を供託しておくことが義務付けられています。
また、資金決済法により、電子マネーは各発行事業者が有効期限を定めることが義務付けられています。
電子マネーには預金保険は適用されない
一方、電子マネーは預金ではないので、預金保険は適用されません。
参考までに、日本の預金保険は、合算して元本１０００万円までとその利息等の保護、さらに１０００万円を超える部分であっても、破綻した金融機関の財産の状況に応じて支払われるというものです。
電子マネーの発行事業者が倒産した場合、資金決済法によってチャージ残高の２分の１は保証されますが、法的な保護はその水準までということになります。
電子マネーには消滅時効が存在する
すでに説明した通り、資金決済法により、電子マネーは、各発行事業者が有効期限を定めることが義務付けられています。
電子マネーの有効期限は、最終チャージまたは最終利用からの経過期間で示されます。
主要な電子マネーの有効期限は次の通りです。
| 無期限 | WAON、BitCash、nanaco、楽天Edy |
|---|---|
| １０年間 | Suica、PASMO、Kitaca、TOICA、manaca、ICOCA、SUGOCA、nimoca、はやかけん、IruCa |
| ５年間 | Pidel、ゆめか |
| ４年間 | WAON一体型イオンカード、クレジットカード一体型楽天Edy（注） |
| ２年間 | おさいふPonta |
注：WAON一体型イオンカード、クレジットカード一体型楽天Edyの場合、クレジットカードの有効期限がそのまま有効期限となっています。
電子マネーの基礎知識まとめ
電子マネーについて解説してきましたが、いかがでしたか？
- 電子マネーは、実用上は日本円と同じ価値を持つと考えて良いです。
- 現金としての日本円は日本銀行が発行するのに対して、電子マネーは民間の事業者が発行しています。
- 電子マネーのメリットは、使って便利で、ポイントなども付くこと！
- その一方で、預金保険は適用されない、消滅時効が存在するというデメリットもあります。
- メリット・デメリット双方を理解して、電子マネーを上手く活用しましょう！
お金を現金のまま使うのでは、ただただ金額が減っていくだけで何も生み出さない…。
でも、お金を電子マネーのかたちで利用することで、ポイントなどのメリットを生み出すことができる！
このことに気付くのがすごく重要なんですよねー
電子マネーは、上手に活用すれば、多くのメリットを得ることができます！
メリット・デメリットを理解して、電子マネーを上手く活用しましょう♪
